オーストラリアからスタバがついに撤退~その理由とは?

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オーストラリアで人気のフラットホワイト

オーストラリアに来て驚いたことのひとつが、街中の至る所に
コーヒーショップやカフェがあるところだ。大手コーヒーチェーンから
ローカルチェーンのコーヒーショップ、個人経営のカフェなど、
人口一人あたりのカフェの数は間違いなく日本よりも多いと思います。

確かに、朝からカフェでコーヒー飲んでいる人が多いし、通勤途中の半分くらいの
人が片手にテイクアウトしたコーヒー持って歩いているようなイメージがありますね。
とにかく、コーヒー好きな国民であることは間違いありません。

とにかく、コーヒーを飲むには困らない、むしろ今日はどこに入ろうかと迷うくらい。
日本で言えば、喫茶店王国である我が故郷の名古屋に近い感じでしょうか。

フラットホワイト

オーストラリアで人気のフラットホワイト

さてさて世界のコーヒーチェーンの大手といえばスターバックス。
日本でもおなじみのスタバは、ここオーストラリアにもあるのですが、
オーストラリアから完全撤退を決めたとのニュースがありました。

なんでも独自のコーヒー文化が根付いているオーストラリアでは、
スターバックスは受け入れられず、2008年までに1億豪ドル以上の損失が出てしま
ったことが主な撤退の理由だそうです。

スターバックスがオーストラリア、シドニーに第一号店を開いたのが2000年、
そうシドニーオリンピックの年ですね。そこから全国で84まで店舗数を増やしながらも
その8年後の2008年頃からは業績不振のため、店舗数を一気に減らしており、
2014年6月現在では24店舗しか残っていません。
(内、ゴールドコーストには3店舗あります。)

そういえば、オーストラリアでスタバ入ったのって2、3回しかないかも。
日本にいた時でさえ、余り入ったことがありません。
スタバって普通のコーヒー屋さんより高いし、人が多くて落ち着かないので
ちょっと近寄りがたいイメージがありますね。頼み方も独特だし。
(ショート、トール、グランデ?)

ここオーストラリアでも他のカフェのレギュラーサイズの平均的な値段が
3ドル50セント~4ドルくらいですが、スタバはこれより値段が高いのが
敬遠された理由のひとつでもあります。

オーストラリアの代表的なコーヒーチェーンといえば、コーヒークラブと
グロリア・シーンズでしょう。
だいたいどこのショッピングセンターにもあるし、コーヒー以外に
ブレックファストやランチもあるのでいつもそこそこ客が入っています。

そしてゴールドコーストではおなじみのローカルチェーンがZarraffa’s Coffee(ザラッファ)

個人的にはコーヒークラブ、グロリア・ジーンズよりも
ザラッファのコーヒーがお気に入りです。

そう考えると、あえてスタバに入る理由がないんですよね。
店舗数が少ないし、それほど美味しくない(失礼)、他に美味しくて値段の安いカフェがある
とくれば、オーストラリアにはスタバの入る余地はなかったのでしょう。

特にオーストラリア人ってローカルを応援する国民性なので、
ましてやアメリカの会社のコーヒーなんか、飲めねーぜ、マイト、ってな感じでしょうか。

とにかく、他の国では順調に店舗数も伸ばしているスターバックスのオーストラリアでの
展開は大失敗に終わりました。

2008年に店舗数を減らした時に、スターバックスは以下のアナウンスをしました。

The American company admitted it had struggled in Australia’s “very sophisticated coffee culture”

オーストラリアのとても洗練されたコーヒー文化において苦戦を強いられていた、と。

Starbucks struggled to compete against the existing strong coffee culture in Australia, with consumers criticising the quality of the Starbucks product compared to independent cafes.

消費者も、他のカフェに比べて美味しくないとの評価。

オーストラリアは元々ヨーロッパからの移民も多く、
古くからヨーロッパのコーヒー文化が深く根付いている国。
たいしてうまくもなく、スタバというブランドだけでうまくいくほど
オーストラリアは甘くなかったということですね。

スタバの完全なる市場調査ミスと戦略ミスでしょう。

ちなみにスターバックスは撤退するものの、今ある24店舗については
セブン-イレブンストアを率いる会社、The Withers Groupが管理を引き継ぐそうです。
今後はローカルマーケットに対応するような戦略をとっていくとのことですが、
前途洋洋とはいかないでしょう。